賃貸への引越し時のやることリスト（1）の続きです。
引越し前（続き）
旧居の退去日を物件の管理会社に連絡する
日程や予算との兼ね合いですが、「仕事が忙しくて引越し作業や諸手続きに専念できない」、「悪天候など、何らかの大きなトラブルで予定どおり引越しができない」ようなケースを想定し、旧居と新居を両方借りている期間を設ける（＝退去日と入居日が同じ日のような状況よりも、余裕があるスケジュールにする）のがよいと個人的に感じます。不動産業者からも同じアドバイスをもらったことがあります。
上の場合、万一の火災などに備えて、火災保険なども、旧居と新居両方カバーする（＝旧居は契約が終わるまで加入する。新居は契約開始と同時に加入する）ようにしましょう。
※上に書いたことは、はじめて実家を出て賃貸物件を借りるような場合でなく、賃貸から賃貸に引っ越す場合の話です。
複数の引越し業者に見積もりを取ったうえで業者を選ぶ
経験上、同じ引越しでも、提示される引越し料金は業者によってけっこう異なります。それに加えて、態度も業者ごとに違います。過去に、「A社さんの料金は～万円ですか。今この場で即決してもらえれば、A社さんより安くしますよ」と言って即断を迫り、それを断ると、不愛想に帰って行った業者もありました。その業者は、A社より安い見積もりをたしかに出してきましたが、依頼するのはやめておきました。
個人的に、引越し業界の売り上げ上位3社にいつも見積もりを取っています。経験上、ひとつの業者がいつも一番安いわけではなく、最安の業者は引越しのたびに違います。時期（繁忙期かそうでないか）などにもよるのでしょうが、値引き交渉に応じてくれる場合が経験上多いです。見積もりに来る営業マンの親切さ・熱心さも異なるように感じます。料金や、「不測の事態にちゃんと対応してくれそうかどうか」という感触で業者を決めています。
引越し業者がしてくれることは何か、自分でしなければいけないことは何か（例えば洗濯機は設置してくれるか、設置してくれる場合、有料か無料か）、忘れずに確認しましょう。
もし、引越し作業で家具・家電などが壊れてしまった場合の、補償についても確認しましょう。実際に、引越し作業中に家具が壊れてしまい、補償してもらった経験があります。ある引越し業者からは、PCのデータは補償できないのでバックアップを取っておいてほしい、と言われたこともあります。
なお、旧居に直接来てもらうのではなく、電話だけで見積もりをする業者もあります（本エントリーを書いている途中、調べてみましたが、ネットだけで見積もりができるケースも今はあるようです）。ですが、「電話での見積もりは誤解や追加料金がいろいろ出がちなので、やめたほうがよい」という意見をほかの業者から聞いたことがあります。個人的に、そう思ったので、旧居に直接来てもらえる業者からのみ見積もりを取るようにしています。
物件の仲介業者、管理会社、引越し業者の連絡先を把握しておく
それぞれの電話番号（会社代表と担当者）をメモしておきましょう。急に連絡が必要な際など何かと便利です。
電気、ガス、水道、インターネット関連の手続き
旧居はいつストップするか、新居はいつ開始するかを連絡しましょう。
個人的に、例えば仮に引越しが7月24日の場合、次のようにお願いや念押しをしています。
- 「もし、7月24日以降に明細が出る場合、旧居でなく、新居に投函して頂けませんか」とお願いするようにしています（もう住んでいない旧居に明細が届いてしまうのが気持ち的に嫌なため）。
- 料金を口座引き落としにしている場合、「引き続き、引き落としでの支払いをお願いします。7月分の料金は、旧居も新居も、日割りで引き落としになりますよね？引き落としされなくて、自分で振り込みに行かないといけないことにはなりませんね？」とお願い・念押ししています。以前の引越しで、何か手違いがあったのか、日割り分の料金を引き落としでなく、自分で振り込まねばならなくなったことがあったためです。自分で振り込む作業が増えた分、やや手間でした。
- 上の2点は少し込み入ったお願いかもしれません。また、電気、ガス、水道などの引越し受付窓口は、教育が徹底されていなかったのか、やや雑だなという印象を持ったことがありました。そのため、引越しが迫ってきたら、もう一度電話をして、旧居と新居の日程、および上の2点を確認するようにしています。実際、はじめに電話した際にお願いしたことが正しく伝わっていないと2回目の電話で分かり、情報を修正してもらったことが過去にあります。意味なく何度も確認してばかりいても仕方ありませんが、「引越しが迫ってきたら、もう一度電話をして、お願いしている内容を確認」は、ほかの事項についても、必要と思ったらするようにしています。
なお、当ブログ管理人は、固定電話を持っていません。固定電話がある場合は、上記に加えて、手続きが必要です。
郵便局で転居・転送サービス
近隣の郵便局の窓口で転居届を記入・提出し、1年間、旧住所あての郵便物等を新住所に無料で転送してもらうことができます。再度、郵便局の窓口に転居届を出すことで、更新することもできます。持参すべきものなど、以下のウェブページに詳しく書いてあります。
インターネットから申し込むこともできます。
（1）郵便局の転居・転送サービスを提出、（2）家族や友人知人など、宅急便のやり取りがありそうな人に新住所を連絡、（3）例えばネット通販など、よく利用するサービスの住所変更をすれば、不要かとも思いますが、念のため、ヤマト運輸の宅急便転居転送サービスにも申し込んだことがあります。「お引越の際、お客さまの旧住所宛のお荷物を、新住所（国内）へ自動的に転送します。お申し込みいただくと、1年間転送が適用されます」というサービスです。すべての種類の荷物が対象になるわけではなく、対象外のものもあります。詳細はリンク先を参照してください。
必要書類を用意する
例えば入居者の住民票、連帯保証人の印鑑証明、保証人承諾書など、物件の管理会社などから指定された書類を用意しましょう。物件の契約書や火災保険申込書なども、内容を確認後、記入・提出しましょう。
これまで住んでいた場所と異なる市区町村へ引っ越す場合には、転出届、転出証明書を役所で取りましょう。本人確認書類など持参するものは何かなど、詳しくは役所に事前に問い合わせるとよいです。
状況によっては、引っ越すことを職場の人事部などに事前に伝えておいたほうが、引越し後の手続きが何かとスムーズかもしれません。
必要書類に関連して、個人的に、以下を行っています。
- 何かの際の記録を残しておくため、管理会社などに提出する書類は記入後にコピーを取り、保管しています。
- 鍵交換（自分が入居するタイミングで、新居のカギを交換してもらうこと）は、希望しない場合でも契約上必須だったり、希望制だったりすると思いますが（いずれの場合も有料だと思いますが）、個人的に毎回希望して、してもらっています。前の入居者が合鍵を作っており、退去時にそれを返却しておらず、万一の事件事故につながる、といったケースに備えています。
- 火災保険だけでなく地震保険にも加入しています。なお、家財の保険金額はどれくらいが妥当か、地震保険の仕組みなどについて、例えば以下のウェブページが参考になります。
現金を用意しておく
個人的に、利用可能な場合は、クレジットカードを使っています。大きな出費が何かとある引越しは、クレジットカードのポイントもけっこうたまります。ですが引越しの場合、カードが使えず現金払いのみという場面も間々あるので、それに備えて現金を用意しておきましょう。
引越し業者から資材（ダンボールなど）を受け取っておく
業者によると思いますが、ダンボールや緩衝材（エアー、プチプチ）、食器を包む紙、洋服用のボックス、布団袋などの資材を事前に無料でもらえる場合があります。
賃貸への引越し時のやることリスト（3）に続きます。
